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マーケティング担当者が知るべき、“ビッグデータ時代のSEO”3つのポイント(前編)

マーケティング担当者が知るべき、“ビッグデータ時代のSEO”3つのポイント(前編)

photo credit: IMG_9366 via photopin (license)

こんにちは!クロスフィニティの鈴木です。
私は、エンタープライズSEOプラットフォーム「seoClarity」の製品担当をしています。

私の担当するコラムでは、企業でデジタルマーケティング、特にSEOに取り組んでいる担当者の皆様にお役に立つ情報をお届けしていきます。
初回は「マーケティング担当者が知るべき、“ビッグデータ時代のSEO”3つのポイント」をテーマに、前編・後編に分けてお送りします。

トピック

<前編>
・はじめに:全事業部がデジタルマーケティングに関わる時代へ
・ポイント1:データやノウハウを社内に取り込む「インハウスSEO」の推進
・ポイント2:組織全体にインパクトを与える「社内SEOコンサルタント」の視点が重要

<後編>
・ポイント3:データを貯め・分析し・活用する「SEOのデータ基盤」の構築が重要
・エンタープライズSEOプラットフォームの普及と「seoClarity」
・seoClarityキャンペーンのお知らせ

はじめに:全事業部がデジタルマーケティングに関わる時代へ

はじめに、SEO担当者の仕事を取り巻く状況の変化を振り返ってみたいと思います。
皆様も、ふとした時にこんなことを思い浮かべたことはないでしょうか?

・ここ数年でマーケティングの中心は完全にデジタル分野になっていた
・日ごろ使っているデジタルマーケティング・解析ツールが増えた
・仕事の幅や他部署との関わりが増えた

今やマーケティングは社内調査部門だけのものではありません。
様々な事業部門が、たとえばGoogleアナリティクスのような解析ツールを日常的に駆使し、ビジネスの成果向上に取り組んでいます。
今日はそのような状況の中、担当者の皆様に改めて確認していただきたいポイントを3つ、ご紹介します。

ポイント1:データやノウハウを社内に取り込む「インハウスSEO」の推進

2014年11月のIDCの調査結果(※1)によると、実に51.1%の企業が顧客情報などの分析結果を活用した「データドリブンマーケティング」に取り組んでいます。

こうした時流の中で重要な点は
・自社/競合のデータを大量に収集・蓄積すること
・集めたデータを多面的に解析し、マーケティングのアイディアを得ること
・得た知見を社内に素早く共有し、ビジネスの改善・強化に活用すること
です。

何を分析するにもデータが無くては始まりません。SEOの分野でも、従来のベンダ任せの状況から変化が見られます。
分析は専門知識の豊富なベンダやパートナー企業のサポートを受けても構いません。

しかしその一方で、自社・競合を含めたSEOに関する膨大なデータは、いつでも使えるよう社内に“囲い込み”ましょう(その方法はこのあと紹介します)。

次のステップとして、担当者がデータを活用し、業界や自社ビジネスの知識を踏まえてアイディアを生み出すことが重要です。
さらには知見を社内に共有・蓄積し、活用できる仕組み作りも考えていかなくてはなりません。

データを社内に取り込みナレッジを蓄積する「インハウスSEO」の取り組みの重要性、ご理解いただけましたでしょうか?

皆様もぜひ一度自社の取り組み状況を確認してみてください。

ポイント2:組織全体にインパクトを与える「社内SEOコンサルタント」の視点が重要

ご承知の通りGoogleは「パンダアップデート」や「ペンギンアップデート」などの検索アルゴリズム変更を通じ、低品質なコンテンツや検索エンジンの裏をかくようなテクニックを駆使したコンテンツが検索順位の上位に来ないよう、改善を進めてきました。

この流れの中、担当者の役割はこう変わりつつあります
・特定キーワードと対策ページに重きを置いたSEO対策の比重は減少
・コンテンツマーケティングでは全社がサポート対象
・SEO担当者から「SEO社内コンサルタント」へ

Googleの対応によって、従来のSEO対策に代わって、ユーザーが求める有益・良質なコンテンツをいかに提供し、ユーザーを惹きつけていくかという「コンテンツマーケティング」の視点が重要になってきています。

この中で、各事業部が情報を発信するコンテンツマーケティングの主体になると、担当者は一気に業務サポート範囲が広がることになります。

今やSEO担当者は、全社を対象に自社コンテンツがより適切にユーザーの目に留まるようアドバイスを行う「社内コンサルタント」になったのだ、と自覚しましょう。

次回後編は「SEOのデータ基盤」の構築の重要性についてご紹介します。次回もお楽しみに。

後編はこちら

【出典/注釈】
※1:IDC Japan株式会社「2014年国内企業のマーケティング活動とEA(Enterprise Application)/BA(Business Analytics)分野のIT利用実態調査」
http://www.idcjapan.co.jp/Press/Current/20141113Apr.html

この記事のライター

K.S

K.S

グローバルビジネスディベロップメントオフィス

2014年クロスフィニティ入社
十数年に渡りIT・Webに関わるBtoB
ビジネスのマーケティング・コミュニケーションに従事。
現在はseoClarityの製品担当として、製品のローカライズや導入サポートを推進。
日本のお客様のエンタープライズプラットフォームの導入・活用を支えている。

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